マイナンバーカードは役立たず
そもそも、私自身がマイナンバーカードを発行する気もないし、番号の通知とか受け取る気もないわけですが、マイナンバーカード自体が意味不明なものとなりつつある今の現状では、全くの無用の長物だったりします。
使えない身分証明書
最初は公的な身分証明書として打ち出したマイナンバーカードなわけですが、何故か簡単に見せてはいけないということになっています。それだけでなく、身分証明書に記載の番号を他人に教えてはいけない、とまで言われています。
身分証明書というのは、提示して初めて意味のある代物であり、身分証明書番号を番号を控えることで、それが偽造でなかったことを追認することができるわけです。
しかし、マイナンバーカードは簡単に見せてはいけない、それだけでなく、番号は絶対に他人に教えてはいけない、ということになっているため、身分証明書としての利用価値は全くありません。受け取った本人にとって役に立たない、使えない代物であるにもかかわらず、守る（秘密を）必要があって、その対価としての報酬がほとんどない状態ということを考えると、受け取ることすら不要であるというのは考えるまでもありません。
受け取る必要すらないもの
公的機関に対してだけであれば、受け取る受け取らないにかかわらず番号は既に振られていて、公共システム内では利用されているという話もあります。それだけでなく、住民票に希望すればマイナンバーの記載されたものも発行できます。
逆に受け取ってしまった場合、自動的に守秘義務が発生するというルールになっています。しかし、それによって得られるメリットなどほとんど無いため、権利はなく義務だけ発生するというナンセンスな状態になるわけです。
そもそも、セキュリティの考え方というのはバーターで情報の扱いやすさ＝セキュリティの甘さになるため、利便性を上げれば上げるほどセキュリティがザルになっていきます。政治家のようなセキュリティの素人では、そのバランスを取ることは不可能です。
禁断の一手を打ってくる可能性
しかし、どうしてもマイナンバーを広めたいと考えている政治家は多いわけで、自分達の手のひらの上でマイナンバーが広まるような状況を作り上げてしまう可能性は高いと考えます。しかし、現在の政治家の大半は旧時代の遺物のようなもので、思考は産業化時代の人が大半だったりします。もし、そうで無いなら、セキュリティ的にももう少しマシな仕組みを作っているはずです。
それゆえに人工的な災害／事件をトリガーに国民をコントロールしようとする可能性は極めて高いと考えます。一つは地震などのような災害を起こし、支援管理をマイナンバーベースで行うというもの。もう一つはテロなどの不安を煽る事件を起こし、マイナンバーカードによる本人認証を警察などが行えるような体制を構築してしまうというもの。
いずれも現在進行中で発生している、旧時代的な人民統制手法なわけですが、思考停止し保守的となっている彼らはそれ以外の手段はおそらく思いつくことは無いでしょう。そう考えると、遅かれ早かれ東日本大震災のような大規模な災害、あるいは、オウムのようにIS、北朝鮮工作員などによるテロが、都心部（神奈川／千葉／名古屋／大阪／福岡というレベル、東京の中心部は皇居があるため、おそらく発生しないと考えます。）に発生させられる可能性が高いかなと思います。
結局のところ
陰謀論に近くなってしまいますが、この考え方の論拠となる部分において、完全にない、というものがないため、絵空事のようではあるものの、可能性は十分にあると考えます。幸か不幸か、北朝鮮が水爆実験をしたことで、水爆による人工地震発生は可能であるということが公知になりました。
そして、ISのようなテロ組織の背後にアメリカがいることも、海外のニュースでは半ば常識となっています。そして、マイナンバーカードを広めたいという思惑はいうまでもありません。
そう考えると、上の論は暴論でありながらも、「完全にありえないこと」をこれ以上取り除けないものであることがわかります。これはシャーロックホームズの名言でもある、「完全にありえないことを取り除けば、残ったものは、いかにありそうにないことでも、事実に間違いないということです」というところを意識しています。
